ビットコインと関連銘柄、新たな機関投資家の採用が目前：バーンスタイン

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　　ビットコイン（BTC）と暗号資産（仮想通貨）関連株は過小評価されており、機関投資家の採用に最適な時期にあると投資会社のバーンスタインは6月19日の調査報告書で述べた。

　　バーンスタインは、暗号資産の弱気派はビットコインの現物ETF（上場投資信託）取引は終了しており、初期の割り当てのほとんどは個人投資家によるもので、機関投資家の需要の大部分は新たなネットロングポジションではなく、「ベーシス・キャッシュ・アンド・キャリー取引」に対するものだったと主張していると指摘した。

　　これは事実だが、「第3四半期および第4四半期に、大手証券会社や大手プライベートバンクのプラットフォームでビットコインETFが承認される可能性が高まっている」と、アナリストのゴータム・チュガニ（Gautam Chhugani）氏とマヒカ・サプラ（Mahika Sapra）氏は書いている。ビットコイン現物ETFは1月にアメリカで初めて承認され、世界最大の暗号資産へのアクセスが劇的に拡大した。

　　機関投資家によるベーシス取引は「採用に向けたトロイの木馬」のように思われ、これらの投資家は現在、ETFの流動性改善に安心感が増すにつれ、ネットロングポジションを評価していると著者は書いている。ベーシス取引は、ビットコインETFの現物買いとビットコイン先物契約の売りを同時に行い、価格が収束するのを待つというものだ。

　　報告書によると、ビットコイン現物ETFへの資金流入は第3四半期と第4四半期に加速すると予想されており、次の段階の採用は、ETFを新たに承認する大手アドバイザーと、既存のポートフォリオからの配分余力が推進力になるという。

　　この投資会社は、ビットコインが2025年までに約20万ドル、2029年までに50万ドル、2033年までに100万ドルのサイクル最高値まで上昇すると予想している。

　　そしてバーンスタインは、ビットコインマイニング企業のライオット・プラットフォームズ（Riot Platforms）とクリーンスパーク（CleanSpark）に対して「アウトパフォーム」の評価をしている。また、ソフトウェア企業で多くのビットコインを保有するマイクロストラテジー（MicroStrategy）と取引プラットフォームのロビンフッド（Robinhood）に対しても「アウトパフォーム」の評価をしている。